2007年5月

2007年5月28日 (月)

『会社四季報CD‐ROM』編集部です。

東洋経済オンラインに連載中の
『会社四季報CD-ROM』 ランキングでみる上場企業

第6回 設立年月

をアップしました。
ぜひ、ご覧ください(月2回更新予定です)。

これまでの記事の一覧ページはこちらです。http://www.toyokeizai.co.jp/data/shikihocd/4CD_Ranking.html

2007年5月25日 (金)

『会社四季報CD‐ROM』編集部です。

新聞などを読んでいると、最近、またスティール・パートナーズの動きが活発になっているようです。

スティール・パートナーズの保有銘柄を『会社四季報CD‐ROM』で見ると、業種が「食料品」の会社が7社ともっとも多くなっています。
(『会社四季報』では、スティールパートナーズJストラテジックFオフショアとなっています)

次が電気機器の4社です。

どうもスティールは食品会社が好きなようです。

さて、今日はこの業種が「食料品」でスティール・パートナーズが大株主の会社のスクリーニングをご紹介します。

まずは結果をご覧ください。

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※業種が「食料品」でスティール・パートナーズが大株主の会社。本決算・中間決算時点。明星食品はすでに上場廃止。2007年2集春号を使用(画像をクリックすると拡大します)

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2007年5月22日 (火)
2007年5月18日 (金)

『会社四季報CD‐ROM』編集部です。

今日は長期データを使ったスクリーニングをご紹介します。
「5期連続で経常利益が営業利益より10%以上多い会社」
をスクリーニングしてみます。

皆さんご存知のように経常利益は営業利益から営業外収益をプラスし、営業外費用をマイナスしたものです。

すると、このスクリーニングに該当するのは営業外収益が営業外費用より大きい会社ということになります。

5期もこの状態が続いている会社は恒常的に営業外収益の方が多いと考えてよいでしょう。

一般的に営業外収益が多い会社は金融資産が多く受取利息や配当金など本業以外で稼いでいる会社と思われがちですが、
連結決算の場合は関連会社の収益である持分法投資損益が大きく貢献している会社も少なくありません。

関連会社は本業に関係していると考えられます。

通常、本業の収益力を見る際は営業利益といわれますが、関連会社が貢献している会社では営業外収益の数字にも注意をする必要があるかもしれません。

(『会社四季報CD‐ROM』では営業外収益の内訳がわからないので決算短信などを見ていただく必要がありますが・・・)

では、結果をご覧ください。

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※証券コード順に30社表示。2007年2集春号を利用。画像をクリックすると拡大します

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2007年5月14日 (月)

『会社四季報CD‐ROM』編集部です。

『会社四季報CD‐ROM』の姉妹商品『株価チャートCD‐ROM』のオフィシャルガイドブックが発行になりました。

もっと儲けたい人のテクニカル指標徹底活用法
株価チャートCD‐ROM編集部編
(定価:2200円+税)
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28種類ものチャートが描ける『株価チャートCD‐ROM』はテクニカル派にとって強力なツールです。
この本は、『株価チャートCD‐ROM』の使い方だけでなく、テクニカルチャートの説明もかなり詳しく行っています。

正直言って、あまりチャートは詳しくない私は非常に勉強になりました。
『投資の神様』ユーザーはもちろんのこと、『会社四季報CD‐ROM』ユーザーの方もぜひご一読いただきたい1冊です。

週1回株スクリーニングで資産10倍をめざす本をお読みになった方は親近感を覚えるかも知れません。

(『会社四季報CD‐ROM』編集部 岸本)

2007年5月11日 (金)

『会社四季報CD‐ROM』編集部です。

今日は、自己株式のスクリーニングをご紹介します。

まずは、結果をご覧ください。

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※自己株式が多い順に20社表示。2007年2集春号を利用。画像をクリックすると拡大します

なお、東洋経済オンラインに連載中の
『会社四季報CD-ROM』 ランキングでみる上場企業 第5回は
自己株式
です。

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2007年5月 8日 (火)
2007年5月 2日 (水)

『会社四季報CD‐ROM』編集部です。

5月になり、三角合併が解禁となりました。

どのような会社が狙われるかを一言で言うのは難しいですが、
事業に魅力があり、株主持分が多くROEがそこそこの会社は狙い目となるかもしれません。

ROEは純利益÷株主持分で計算しますが、
自己株買いなどで株主持分を減らせば、すぐに上昇します。
(株主持分が半分になれば、ROEは倍になります)

海外ではROEは10%以上が望ましいといわれ、日本でも経営目標に掲げる会社も増えてきました。
そのため、ROEが10%を超える会社は最近、目立つようになってきました。

一方、これを下回る銘柄は、市場でも目立たずに株価も低い水準にとどまることも少なくありません。

外資に限った話ではありませんが、
こうした会社を狙えば、安くに買収することができるかもしれません。

買収後に過剰な株主持分をそぎ落として三角合併すれば、財務的にも優良子会社として傘下に収められます。

日本の技術や基盤を手に入れ、さらに自社の財務体質も強めることができるという一石二鳥のM&Aとなります。

ということで、今日は、平均ROEが2年連続で8%以上10%未満、株主持分比率が50%以上ですぐにROEを10%以上にすることができる会社をスクリーニングしてみます。

まずは結果をご覧ください。

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※証券コード順に10社を表示。2007年2集春号を利用。画像をクリックすると拡大します

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